engageEX（エンゲージEX）｜離職防止・従業員エンゲージメントサーベイ
取るべきアクションがわかる、エンゲージメントサーベイ
人的資本経営時代に必要なのは、満足度調査ではなく
「原因」と「打ち手」までつながる、学術的裏付けのあるエンゲージメントサーベイ。
所要時間
約5〜10分
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26問の質問
The Context
なぜ今、従業員エンゲージメントが
経営アジェンダの中心になったのか
3つの構造変化が、日本企業に「従業員に選ばれ続ける」経営への視点の変化を示唆しています。
労働人口の減少
少子高齢化により、労働市場は「企業が人を選ぶ」から「人が企業を選ぶ」時代へ。人材獲得競争が激化し、離職1名あたりの損失は年収の50〜150%とも言われます。
出典：経済産業省「人材版伊藤レポート」2020
人的資本経営への移行
従業員を「コスト」ではなく「資本」として捉える経営パラダイム。金融庁の人的資本開示基準改正により、育成・多様性・処遇・対話の可視化が上場企業に求められています。
出典：金融庁「人的資本開示基準改正版」2025
キャリア自律の要請
終身雇用・メンバーシップ型からジョブ型雇用への移行。従業員は「成長できる場を自ら選ぶ」存在となり、成長機会を提供できない組織から離れていきます。
出典：高橋俊介『自律型人材の育成と人的資本投資の最適化』2022
「不満をなくす」のではなく、「熱意ある社員を増やし、辞めさせない」ための投資が経営課題に。
なぜ、今「双方向（Win-Win）」のエンゲージメントなのか？
従来のエンゲージメント調査が、離職防止に繋がらなかった理由
これまでの一般的なエンゲージメント調査（海外発の古い指標など）は、従業員の「やる気」や「熱意」といった、一方通行の感情（片思い）ばかりを測定していました。
しかし、現代の日本の雇用環境（人的資本経営への移行やキャリア自律の時代）において、感情だけをコントロールしようとするアプローチには大きなリスクがあります。
ぬるま湯・ぶら下がり社員の正当化
「会社が優しくしてくれないから、やる気が出ません」という、権利主張ばかりで主体性のない状態を「エンゲージメント低下」として誤って吸い上げてしまう。
本当の離職リスクの見落とし
「仕事にやりがいはある（熱意はある）けれど、確実な情報共有や適切な報酬（仕組み）がないから辞める」という、優秀な人材のシグナルを見落としてしまう。
engageEXが選ばれる
4つのポイント
世界的基準と同等の高精度を検証済み
世界的に広く使われている「ENPs」や「ユトレヒト・ワークエンゲージメント（UWES）」といった主要尺度との間で、極めて高い相関関係（最大 γ = .76）があることが統計的に実証されています。
「離職意向」に直結する先行指標
「エンゲージメントが下がると、どれくらい離職につながるか」を厳格に検証した結果、明確な負の相関（−.59**）が認められました。つまり、表面化していない「離職予備軍」をデータで早期にあぶり出すことが可能です。
本音を隠す「建前回答」を見抜く「ライスケール」を搭載
「そもそも本音を話しやすい風土か」を測定する虚偽尺度（ライスケール）を組み込んでいます。これにより、社員が会社に忖度して答えた「歪んだデータ」に騙されるリスクを排除します。
何をしたらいいかがすぐわかる
5つの下位尺度の高低で実施後の施策立案も簡単。どの領域に課題があるかが一目でわかり、具体的なアクションプランにつなげやすい設計になっています。
※ **p < .01（統計的有意水準1%）
Survey Design
5因子24項目で測定する「5つの仕事の資源」
組織が提供する「5つの仕事の資源」を6件法（全24項目・所要約10〜15分）で測定します。
キャリア
キャリアプランを描けるか、成長を実感できるか。
ワークライフバランス
プライベート・健康と両立して働けるか。
職場環境
業務に必要な情報が届き、取り組みやすいか。
コミュニケーション
上司・同僚からのサポート、信頼関係の実感。
報酬
労働の対償としての報酬の納得感・満足感。
信頼性α係数は研究1（n=404）による内的整合性の値。累積説明分散49.34%｜5因子すべてで十分な内的整合性を確認済（α=.84〜.92）。
Academic Evidence
「なぜ効くのか」を、実証データで説明できる
JD-Rモデル（Bakker & Demerouti, 2017）の「モチベーション・プロセス」を、日本の正規雇用者393名で検証しました。
環境（原因）
engageEX
5つの仕事の資源
心理的状態
ワーク・エンゲイジメント
活力・熱意・没頭
行動（結果）
離職意向
組織定着行動の反転指標
直接効果 β = −.43（部分媒介モデル｜p < .001）／ n = 393・2025年9月調査
環境が熱意を生む
組織のインフラ投資が従業員の熱量を強力に駆動。「制度は関係ない」は誤りであることが実証されています。
熱意が離職を抑える
熱意の高さが離職意向を統計的に有意に低下させます。熱量は最強のリテンション指標です。
ぬるま湯化を防ぐ
直接効果も強く残存。環境と熱意の両輪で、はじめて定着に効くことが実証済みです。
分析：ブートストラップ法（2,000回リサンプリング、BC信頼区間）。間接効果 β = −.146, 95%CI[−.015, −.004]（0を跨がず、有意）。部分媒介モデル採択。
科学的分析と実践的な改善提案
データに基づく診断と、専門家による具体的なアクションプランをご提供します
1. 離職リスクを引き起こす「本当の引き金」を科学的に特定
統計分析（因子分析・重回帰分析）により、離職意向に直接影響を与えている要因が、5つのコア因子（キャリア、ワークライフバランス、職場環境、コミュニケーション、報酬）のどこにあるかを特定します。
「コミュニケーション不足だと思っていたら、実は情報共有の仕組み（職場環境）に問題があった」というような、見誤りがちな組織の病根を正しく突き止めます。
2. 社労士×臨床心理士による「実践的な具体策」の提示
数値の報告だけに留まらず、労務と心理の両面から、組織の歪みを直すための具体的なアクションプランをご提案します。
- •就業規則の微調整
- •評価制度の運用の見直し
- •キャリア支援面談の設計
セキュリティについて：本サービスは、独自の予測モデル（学術論文投稿準備中）を採用しており、高度なセキュリティ環境のシステム内で集計・分析を行うため、ロジックの盗用や偽装が不可能な設計となっています。ご安心してお任せください。
Benefits
経営・人事・現場のそれぞれに
「熱意 → 定着」の因果を測るサーベイだからこそ、3つのレイヤーで意思決定に貢献します。
For Executive
経営層
- ●人的資本開示の説得力
- ●投資対効果の説明可能性
- ●離職コストの抑制
For HR Leader
人事責任者
- ●施策の優先順位づけ（限られた予算を最も効く施策に集中）
- ●施策効果の検証（再測定でPDCAが回る仕組みに）
- ●部門・年代別の兆候検知（離職予兆を早期に特定）
For Line Manager
部門責任者
- ●1on1で使える対話材料（感覚論から数値ベースへ）
- ●マネジメント負荷の削減（何から手をつけるかが明確に）
- ●チームの熱量を上げる（管理職の成果指標に）
ニーズに合わせた2つのプラン
単発での組織診断から、継続的な改善サポートまで。
貴社の状況に最適なプランをお選びください。
プラン内容
- サーベイシステム利用
- 社労士・臨床心理士による「改善処方箋レポート」の納品
- フィードバック面談（60分）
プラン内容
- 定期サーベイの実施（年2回）
- 毎回のアセスメントレポートアップデート納品
- 組織心理・労務に関するチャット相談サポート随時
※ 料金は税抜表示です。別途消費税がかかります。
FAQ
よくあるご質問
エンゲージメントサーベイ・離職防止・組織診断に関するご質問にお答えします。
エンゲージメントサーベイとは何ですか？
エンゲージメントサーベイとは、従業員が組織に対してどれだけ主体的・意欲的に関わっているか（エンゲージメント）を測定する組織診断ツールです。engageEX（エンゲージEX）は、単なる従業員満足度調査ではなく、離職の「原因」の特定と、労務・心理の両面からの具体的な「打ち手」の提示までをつなげる、学術的裏付けのあるエンゲージメントサーベイです。
従来の従業員満足度調査（ES調査）とどう違うのですか？
一般的な従業員満足度調査（ES調査）は「満足しているか」という結果の把握にとどまりがちです。engageEXは、キャリア・ワークライフバランス・職場環境・コミュニケーション・報酬という5つの仕事の資源を測定し、統計分析（因子分析・重回帰分析）によって離職意向に影響を与えている本当の要因を科学的に特定します。数値の報告だけでなく、組織の歪みを直すためのアクションプランまで提示します。
離職防止にどうつながりますか？
engageEXは離職意向と各要因の関係を統計的に分析し、離職リスクの「本当の引き金」がどこにあるかを可視化します。「コミュニケーション不足だと思っていたら、実は情報共有の仕組み（職場環境）に問題があった」といった見誤りがちな組織の病根を正しく突き止めることで、効果的な離職防止施策の立案につなげられます。
回答にかかる時間は？個人は特定されますか？
回答時間は1人あたり約5〜10分（全24〜26問）です。回答は匿名で集計・分析され、個人が特定されることはありません。安心して率直な回答をいただける設計です。
誰が開発したサーベイですか？信頼性はありますか？
労働法制のプロである社会保険労務士と、組織心理のプロである臨床心理士が共同開発しました。5因子すべてで十分な内的整合性（信頼性α係数=.84〜.92）を確認済みで、独自の予測モデル（学術論文投稿準備中）を採用しています。高度なセキュリティ環境のシステム内で集計・分析を行います。
費用はいくらですか？
単発で現状を把握する「スポットプラン」は一般価格150,000円/回（労務顧問先特別価格80,000円/回）、定期的に組織改善のPDCAを回す「サブスクプラン」は月額50,000円（労務顧問先特別価格30,000円）からご利用いただけます。詳細は料金セクションをご覧いただくか、お問い合わせフォームよりご相談ください。